40℃超を「酷暑日」#shorts

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2025年の福岡は「異常気象」を象徴する一年でした。市民からは「秋がなかった」「暑すぎて外遊びが難しい」「夏のレジャーを変えざるを得なかった」など、季節感の変化を指摘する声が多く聞かれました。気象面では、6月27日に統計開始以来初となる6月中の梅雨明けが発表され、平年より20日早い異例の早さでした。その後は連日の猛暑が続き、7月28日には太宰府市で39℃を記録するなど、40℃に迫る暑さに見舞われました。真夏日は6月4日に始まり、10月18日まで続く長い夏となりました。全国的な高温を受け、気象庁は40℃超を「酷暑日」と定義する検討も進めています。一方で、大雨被害も深刻でした。お盆前には九州で線状降水帯が相次ぎ、8月10日の福津市では1時間に100ミリ超の猛烈な雨を観測。県内では死者2人、家屋約500件の被害が発生し、総額は150億円を超えました。
福岡市博多区の柳橋連合市場では、異常気象が食品の価格や供給に大きな影響を与えています。老舗青果店「八百谷」では、北海道の大雨や猛暑による不作でタマネギやジャガイモが高騰し、ジャガイモは1キロ700円と昨年の倍以上になっています。また、冬の厳しい寒さと3月の急激な気温上昇で葉物野菜が傷み、夏の猛暑ではオクラが曲がるなど夏野菜にも被害が出ました。一方、博多の正月に欠かせない「かつお菜」は品質が良く、価格の大幅な上昇はない見通しです。魚介類にも影響が及び、船津商店では夏に本来多く獲れる魚が減り、秋の魚の出始めも遅れたといいます。糸島漁協では海水温が平年より高く、カキの成長が遅れるなど深刻な状況が続いています。漁業者は冷却装置付きの水槽でマダイなどを管理していますが、設備費や電気代の負担が増し、今後の漁業への影響を懸念しています。
2025年12月23日

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